メットライフ生命保険株式会社（東京都千代田区、代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 ディルク・オステイン）は、Great Place To Work® Institute Japanが発表した2026年版「働きがいのある会社」ランキングで、大規模部門第7位に選ばれた。世界共通基準の従業員アンケートと企業文化調査をもとに働きがいの高い企業100社を選出するもので、同社の職場環境に関する取り組みが評価された。
ランキングは、従業員の信頼や誇り、連帯感などを問う60項目のアンケートを中心に構成されている。メットライフ生命は、社員エンゲージメントを経営の基盤とし、双方向の社内対話やキャリア支援制度の整備を進めてきた。今回の選出は、これら一連の取り組みが高く評価された結果とされている。
日本で20回目の調査、計683社が参加
Great Place To Work® Institute Japanによると、2026年版調査には計683社が参加し、上位100社が「働きがいのある会社」ベスト100として発表された。大規模部門ではディスコ、Cisco、セールスフォース・ジャパンなどが上位を占め、メットライフ生命は7位に入った。日本での同調査は2007年から始まり、今回で20回目となった。
ランキングは、従業員1000名以上の大規模部門をはじめとする3部門構成となっており、各国で実施される世界最大級の働きがい調査に位置づけられている。米国では1998年に初回のランキングが発表されており、掲載企業は「優良企業の証」とみなされている。
日本法人のメットライフ生命は1973年に営業を開始し、現在は米国メットライフの一員として国内外で保険事業を展開している。
社員エンゲージメントを軸にした継続的施策
メットライフ生命は、パーパス「ともに歩んでゆく。よりたしかな未来に向けて。」を掲げ、社員の主体性と信頼関係を重視する体制を整えている。社員と経営陣をつなぐライブ型対話の拡充、社員意識調査を活用した組織課題の改善などを進め、互いの成果を称える表彰プラットフォームも導入している。
社員一人ひとりのキャリア形成を支援するため、キャリアコンサルティングやコーチングを行う仕組みを導入しており、育児や介護を体験的に理解できる社内プログラム、ネットワーキング活動などを通じて多様な働き方の実現を目指している。インクルージョンの観点からは、多言語での情報発信や手話通訳の配置などを進めており、誰もが必要な情報にアクセスしやすい職場環境づくりを推進している。
同社では、社員全体が有機的に連携することを重視しており、世界的なスローガン「All Together Possible」の下でグローバル共通の価値観を共有している。こうした文化の浸透には、グローバルグループ全体で実施している「Great Place to Work® 認定制度」も活用されている。
今回の選出にあたり、メットライフ生命は多様な社員が年齢やライフステージを問わず力を発揮できる環境づくりを引き続き進める方針を示している。同社によると、柔軟な働き方の拡充やキャリア支援の強化を段階的に進め、働きがいの向上に向けた取り組みを継続する構えだ。
人事労務の実務面では、働き方に関する調査結果や社員の声を施策に反映する仕組みが整っていることが注目点といえる。今回の選出は、制度運用と社員参加型の職場文化形成が連動していることを示す事例となった。